図研テックのデジタル人材育成

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図研テック CI

デジタル人材育成と技術力向上の両立
まずは、仕組みと風土づくりから

 

図研テックは、エレクトロニクス、精密機器をはじめ産業機械、自動車、航空宇宙など幅広い産業分野のお客様のモノづくりをご支援するアウトソーシング及びコンサルティングサービスを提供しています。

従来は、お客様の抱える様々な課題の解決に貢献するために、エレキ・メカ・ソフトウェア各専門分野の技術力向上を最重要テーマと位置付け、人材育成に取り組んできました。それに加えて、昨今の社会全体のデジタル・データ活用の加速やサステナビリティへの関心の高まりを背景として、人材育成の内容、手段のアップデートを行っています。

<目次>


  • 人材育成で、モノづくりへのさらなる貢献を目指す
  • 図研テックの人材育成方針と環境整備
  • 具体的な取組み①デジタル人材 認定資格制度の導入
  • 具体的な取組み②eラーニングの社内活用
  • 具体的な取組み③オープンバッジを活用した社内資格認定制度
  • 今後について(図研テック 野田社長コメント)

 

人材育成で、モノづくりへのさらなる貢献を目指す

図研テックでは、エンジニアの減少や高齢化、技術伝承などのモノづくり業界全体の課題解決に貢献するため、自社が蓄積してきたエレクトロニクス製品設計のノウハウを研修講座にまとめた「技術者教育サービス」を通じて、お客様の人材育成を支援しています。

図研テックの人材育成方針と環境整備

2022年度からの2年間、全社員を対象にAIやデータサイエンスなどのデジタル技術を使うために必要な知識(=デジタルリテラシー)の習得に注力しました。並行して、デジタル技術を駆使し、DX推進を担える人材の育成にも取り組んでいます。
お客様の抱える様々なモノづくりの課題解決に貢献し続けるためには、従来から取り組んできたエレキ・メカ・ソフトウェア各専門分野の技術に加えて、デジタル技術を身に付けた人材の育成が不可欠と考え、社員一人ひとりが、より効果的・効率的にスキル習得・向上に取り組める環境を整備しています。

【具体的な取り組み】

①デジタル人材育成 認定資格制度の導入

デジタルリテラシー協議会(Di-Lite)の活動方針に賛同し、全てのビジネスパーソンが、共通して身につけるべきデジタルリテラシーの範囲とされる「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」のスキル取得を社員に推奨しています。
Di-Liteの推奨資格であるG検定(ジェネラリスト検定)、データサイエンティスト検定(DS検定)、ITパスポート試験の他、社内独自の認定資格を設定し、合格者には報奨金を支給しています。このような取り組みを通じて、社員のスキル習得への意識を向上させるとともに、学び合う風土を醸成することを目指しています。

②eラーニングの社内活用

前述の通り、お客様に提供する教育サービスのeラーニング化に合わせて、社内研修についても、エレクトロニクス設計領域の回路設計・EMC設計・熱設計・モデルベースデザインなどの研修をeラーニングでも受講できるように、全社員に受講IDを発行しています。

③オープンバッジを活用した社内資格認定制度

一般財団法人オープンバッジ・ネットワークに加入し、各コースの修了認定試験合格者に認定バッジを授与して、習得スキルの証明として活用する仕組みも用意しています。
オープンバッジは、学習した内容や取得した資格をデジタル化、可視化することができるため、メール署名、名刺、職務履歴の紹介など様々な場面で活用しています。

 

今後について

図研テック 代表取締役社長 野田健彦より
「図研テックがお客様に提供している全てのサービスは社員一人ひとりの知識や技術を源泉としています。お客様が取り組まれているサプライチェーン全体の脱炭素化への挑戦や、モノづくりにおけるデジタルトランスフォーメーションなど、様々な課題解決に貢献するためには、従来から取り組んでいるエレクトロニクス設計領域の研鑽に加えて、ESGリテラシーやAIやデータサイエンスに代表されるデジタル技術など、新しい分野の見識が不可欠です。日々進化するモノづくりに必要とされる人材を育成し、これまで以上にお客様の事業に貢献するべく、新たなチャレンジを継続できる企業でありたいと考えています。」