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Feature Articleソーシャルメディアが可能にするモノづくり業界のネクストステージ― リアルタイムに「つながる」。その真の利用価値とは ー組んでいる。現在、北米拠点の営業・マーケティング部門を中心に、社内SNS「TOYOTA Chatter」を運用しており、2016年までにはこれを全社展開する予定だという。トヨタのこうした事例は、日本の大企業の中では特に先進的な取り組みだといっていいだろう。しかし海外のメーカや製造企業では今、ソーシャルネットワークへの取り組みが急速な勢いで進んでいる。とはいえ、普段私たちが何気なく使っているFacebookの「いいね!」やTwitterのつぶやきが、モノづくり業界のビジネスとどう関係してくるのか、直感的にはイメージしにくいかもしれない。以降では、なぜソーシャルネットワークがモノづくり業界にとって重要性を増しているのか、幾つかの観点から概観してみたい。2012年1月にトヨタから一般向け販売が開始されたプラグインハイブリッド車「プリウスPHV」。電気自動車とハイブリッドカーの機能を融合させた、新たなジャンルのエコカーとして注目を集めているが、プリウスPHVにはもう1つ、非常に興味深い機能が搭載されている。それが、「トヨタフレンド」と呼ばれるソーシャルネットワーク・サービス(SNS)だ。ソーシャルネットワークといえば、多くの方がFacebookやTwitterのことを真っ先に思い浮かべるだろう。これらは個人がプライベートの場で使うことを前提としているが、近年では企業内のコミュニケーションツールとして、あるいは社外向けの広報・マーケティングツールとして積極的に活用される例が増えてきている。しかしトヨタフレンドの取り組みは、さらに一歩先を行っている。トヨタがこのサービスで最終的に目指しているのは、「クルマのソーシャル化」なのだという。つまり、商品であるクルマ自体にソーシャルネットワークの機能を持たせることで、クルマとオーナーの間のコミュニケーション、あるいはオーナー同士のコミュニケーションの場を提供し、さらには販売代理店までも包含した「クルマを端末とした一大ソーシャルネットワーク」の実現を目指している。また同社は、社内でのソーシャルネットワーク活用にも積極的に取りモノづくり業界に訪れた「ソーシャル」の波11from Z_Vol.11_2012

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