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沿革

1976年12月 株式会社図形処理技術研究所を横浜市磯子区に設立
1978年6月 国産初の本格的CAD/CAMシステム「クリエイト2000」をプリント基板設計用に開発
1979年6月 回路設計用パッケージを開発
  • 最初に入居した磯子の神奈川県塗装会館ビル 最初に入居した磯子の神奈川県塗装会館ビル
  • ミニコンベースのクリエイト2000 ミニコンベースのクリエイト2000
1981年3月 本社を横浜市中区山下町へ移転
8月 デジタル基板自動設計用パッケージを開発
1982年2月 手描き回路図自動整形システム「ES-II(ESW-II)」を開発
1983年7月 大阪支社(現、関西支社)を開設
11月 米国カリフォルニアにZUKEN AMERICA Inc.(現、米国ZUKEN USA Inc.)を設立
1984年2月 「ES-II」が日本経済新聞社の年間最優秀製品賞を受賞
3月 新横浜駅前に初の自社ビル完成、同ビルに本社を移転
1985年3月 「クリエイト2000」から「CR-2000」にシステム名称を変更
6月 株式会社図形処理技術研究所から株式会社図研に社名変更
6月 論理回路設計用ワークステーション「LD-1」を開発
6月 メカニカルCAD「CD-300」を開発
9月 CIを導入、現コーポレートマークを制定
1986年6月 SMT基板対応の「CR-2000Hi」を開発
10月 会話型自動配線ソフトが神奈川県技術開発大賞を受賞
1987年6月 株式を店頭登録売買銘柄として(社)日本証券業協会に登録
8月 アナログ回路CAEシステム「Analog Workstation」を開発
9月 論理回路CAEシステム「Logic Workstation」を開発
1988年1月 プリント基板CAE/CAD/CAMネットワークステーション「CR-3000(PWS)」を開発
1月 高密度SMT基板対応グリッドフリー自動配線ソフト「FLEX」を発売
5月 機構設計用エンジニアリングワークステーション「MWS」を発売
10月 米国IBM本社とCR-3000のソフトウェアをOEM供給する契約を締結
1989年3月 統一ブランド化により「CR-3000」を回路設計CAEから実装設計CAD/CAMまでの総称とする(回路設計システムSWS、アナログ回路CAEシステムAWS、論理回路CAEシステムLWS、プリント基板CAD/CAMシステムPWS)
  • 新横浜ビル 新横浜ビル
  • コーポレートマーク コーポレートマーク
  • 神奈川県技術開発大賞のトロフィー 神奈川県技術開発大賞のトロフィー
  • CR-3000(PWS) CR-3000(PWS)
1990年1月 高密度グリッドレス自動配線ソフト「FLEX2」を発売
3月 横浜市緑区(現、都筑区)に本社・中央研究所ビルを完成、本社を同ビルに移転
1991年1月 米国HP社とEDSソフトのOEM供給契約を締結、「CR-3000/EDS」として販売開始
10月 株式を東証2部にEDA企業として初めて上場
1992年1月 ドイツにZUKEN EUROPE GmbH(現、ZUKEN GmbH)を設立
1月 韓国ソウル市にZUKEN KOREA Inc.を設立
5月 仙台支社開設
6月 名古屋支社開設
8月 シンガポールにZUKEN SINGAPORE Pte.Ltd.を設立
1993年8月 中国北京市に北京事務所開設
1994年4月 EOA水平統合ソリューション「PDM-5000」を開発
4月 EDA垂直統合ソリューション「CR-5000」を開発
6月 英国レーカル・リダック社の全株式を買収
9月 東証1部へ指定替
1995年11月 プリント基板CAD/CAMシステム「CR-5000/PWS for Windows」を開発
1996年5月 エレクトロニクス業界に特化したPDMソリューション「ePDM DS-1」を開発
1997年4月 インターネットを利用した電子部品情報提供サービス「interPARTs」開設
5月 (株)図研プロセスデザイン研究所(現、図研テック(株))を設立
1998年2月 Open & Alliance企業戦略により海外企業との業務提携を推進
1999年6月 EDAベンダーとして初のノイズ測定施設「図研EMCラボ」を開設
10月 EMC設計検証ツール「EMCアドバイザ」を開発
  • 通称「ヒゲ」の付いたCR-5000ロゴ。 通称「ヒゲ」の付いたCR-5000ロゴ。
    これと個々のツールロゴが併せて表記された
  • 図研EMCラボ 図研EMCラボ
  • 本社・中央研究所（竣工当時） 本社・中央研究所（竣工当時）
2000年2月 横浜市都筑区(市営地下鉄・センター南駅前)に図研センター南ビルを完成
3月 INCASES Engineering GmbHの全株式を買収
12月 Tecnomatix Technologies Ltd.との共同出資により図研テクノマティックス(株)を設立
2001年2月 共同出資により(株)チップワンストップを設立
4月 プリント基板3次元化システム「Board Modeler」を開発
4月 図研ネットウエイブ(株)を設立
6月 電子機器製造業向けポータルサイト「elecTrade」を開設
2002年3月 自動車用ワイヤハーネス設計環境の提供開始
6月 本格的DFMソリューション「ADM System」を開発
8月 中国にZUKEN (SHANGHAI) TECHNICAL CENTER Co.,Ltd.を設立
2003年10月 エレメカ協調設計分野を中心に、日本IBM/ダッソー・システムズとの協業を開始
2004年2月 E&E業界に特化したPLMソリューション「ePLM DS-2」発表
4月 システムレベル回路設計システム「Design Gateway」を開発
2005年6月 ハイスピードデザインソリューション「CR-5000/Lightning」発表
8月 台湾にZUKEN TAIWAN Inc.を設立
2006年4月 インベンチュア(株)を設立
5月 独CIM-TEAM社(現、ZUKEN E3 GmbH)を買収
7月 製品開発プロジェクト管理ソリューション「Project Conductor」を開発
9月 米国 Rio Design Automation社と提携
10月 製造設計/製造性検証システム「DFM Center」を開発
2007年5月 (株)キャドラボを設立
6月 CATIA V5をベースにエレクトロニクス業界に特化したメカニカルCAD 「V54EE」発売
10月 システムレベル構想設計環境「System Planner」を開発
2008年5月 「Project Conductor」の組込みソフト開発分野への適用のため(株)豆蔵と協業
6月 エルミック・ウェスコム(株)の株式を27%取得、図研の持分法適用会社に
2009年1月 The Partner for Successをコーポレートスローガンに採用
1月 「ePLM DS-2」機能強化のため(株)クラステクノロジー社BOM(部品表)システムを買い取り
6月 SoC事業部を分割しエルミック・ウェスコム(株)に統合、同社から株式割当を受け議決権比率40.4%になり、エルミック・ウェスコム(株)は実質支配力基準に基づき図研の連結子会社に。
7月1日に図研エルミック(株)に社名変更
6月 PLMソリューションの市場拡充にともない「Enterprise PLM PreSight」を新発売し、「Engineering PLM DS-2」をエンジニアリング領域PLMの呼称とした
  • 図研センター南ビル 図研センター南ビル
  • 独パダボーン市のZuken GmbH/EMC Technology Center（旧INCASES社） 独パダボーン市のZuken GmbH/EMC Technology Center（旧INCASES社）
2010年5月 ラティス・テクノロジー(株)の株式を14%取得、第二位の株主に
7月 (株)アルバックと協調し、プリンテッド・エレクトロニクス市場に専用ソリューション「DFM Center for Inkjet（現DFM Inkjet）」をリリース開始
2011年6月 BOMと超軽量3DフォーマットXVLの融合による次世代エンジニアリング・プラットフォーム「visual BOM」を発表
10月 次世代電子機器設計プラットフォーム「CR-8000シリーズ」を世界同時発表、新製品「Design Force」の販売開始でシステムレベルのエレクトロニクス設計環境が完成
2012年2月 インベンチュア(株)をシノプシス社に譲渡
2013年5月 車両設計の効率化とコストダウンへの貢献が評価され、トヨタ自動車(株)の2012年度「IT分野表彰」で「優秀賞」を受賞
9月 米国、シリコンバレーに「図研創造センター」開設
2014年4月 オートモーティブ＆マシナリー事業部新設
2014年8月 ドイツにグローバル・オートモーティブ＆トランスポーテーション・コンピテンス・センターを開設
2014年12月 東洋ビジネスエンジニアリング(株)と資本業務提携に関する契約を締結
2015年2月 (株)ダイバーシンクを設立
2015年3月 インドにZUKEN India Private Limitedを設立
2015年7月 (株)ワイ・ディ・シーの「CADVANCE事業」（電気系CAD・PDM関連事業）を継承
2016年4月 モノづくり基盤ソリューションの事業部門「プリサイト事業部」を株式会社図研プリサイトとして分社化
2017年12月 アルファテック株式会社の発行済株式を100%取得、子会社化
  • 新製品「Design Force」の販売開始でシステムレベルのエレクトロニクス設計環境が完成 新製品「Design Force」の販売開始でシステムレベルのエレクトロニクス設計環境が完成

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